ドローン空撮で"玉ヒュン"
ドローンによる空撮が流行ったのは、2015〜2016年頃でした。当時、ちょうど中国・DJI社が発売した「PHANTOM 3」が、そのブームの火付け役となった印象です。
上記画像は、そんな2016年のドローン（クアッドコプター）・中国HUBSAN社製の「FPV X4 Brushless (H501S)」で撮影したもの。飛行可能区域内による合法撮影です。
この頃の機体となると、ある程度の自立飛行が可能なので素人でも容易に飛ばすことができます。
とは言え、アクロフォビア（高所恐怖症）な私としては上空に浮かぶドローンの姿を見上げるのは勿論ですが、FPV（First Person View：一人称視点）でリアルタイムに見る上空からの映像に、いわゆる「玉ヒュン」となって飛ばしてられないのであります(苦笑)。
さて、そんなドローン空撮ですが、2022年6月の法改正により日本では「ドローン終了」のお知らせとなったのはご承知の通り。
人口密集地で飛ばせないのはまだしも、厳しく煩雑な登録制度（とりわけ譲渡などは煩雑極まりない）や、リモートID搭載の必須化（飛行中のドローンを警察など第三者が装置を用いることで、その所有者などの情報を取得することができるもの。2022年6月以前に国土交通省に登録済みの機体は除く）など、がんじがらめな規制で実質的に「飛ばすな」というお上の意向で、国内におけるドローン市場は死刑宣告を受けました。
※規制で困るのはDJIをはじめとした中国企業が主という事で、国内で反発も無かったのでしょうね。
話がやや逸れますが、私はこうした日本の「なんでも規制」する姿勢が本当に嫌。日本人の「規制好き」な姿勢は、やがて自らの首を絞める事に繋がると考えるためです。
例えば、究極的な規制のひとつに「銃」の所持に関するものがあります。自由を尊重する米国ではご承知のように、国民に銃の所持が認められています。
よく誤解があるのが、米国人が銃を所持できるのは「自己防衛のため」では無く、銃の所持について定めた合衆国憲法・修正第2条によると「規律ある民兵は、自由な国家の安全にとって必要であるから、人民が武器を保有し、また携帯する権利は、これを侵してはならない。」とのこと。
これは即ち、合衆国政府が米国民に対して万が一にも圧政を行う際には、政府を相手に武装蜂起できる権利（！）として銃の所持が認められている点にあります。自由を愛する米国の理念は、その矛先が合衆国政府であっても容赦無く向けられている点に、自由に対する理念の強さを感じる訳です。
極論ですが、私自身は日本も銃の所持が可能なくらいに、自由に重きを置く国であって欲しいと切に願う訳であります。
・・・ですがドローンさえ自由に飛ばせないこんな世の中じゃ。。。ﾎﾟｲｽﾞﾝ〔了〕
（※市民に銃器の所持を許可している主な先進国は、米国、フランス、カナダ、オーストラリア、イタリア、スイス等。その他、条件付きであればドイツやオランダ、ロシア、韓国、スウェーデン等。むしろグローバルスタンダードで考えれば、先進国である日本でも銃所持が認められるべきでは？と思う訳です。なにせ日本は中国と同等に厳しい規制なのですからね）
